レンタルオフィスの会社への依頼は？

別れさせ屋と復縁屋の中にはレンタルオフィスを利用している会社があります。 レンタルオフィスを利用する会社は現在では珍しくはありませんが、別れさせ屋と復縁屋業界でレンタルオフィスを本社として探偵業の認可を得ている会社には疑問を感じて頂く必要があります。

この記事では、レンタルオフィスの別れさせ屋と復縁屋に依頼した場合のリスクについて解説させて頂きますので、会社選びをしている方は参考にして下さい。

まず初めにレンタルオフィスの会社がダメという訳ではありません。

レンタルオフィスの会社を選ぶべきではない、と別れさせ屋と復縁屋のHPを見ると大抵書いてありますが、レンタルオフィスだから工作が出来ない、レンタルオフィスだから調査が出来ない、という事はありません。

レンタルオフィス＝調査、工作が出来ないと考えるのは早計です。 大手や老舗と呼ばれる会社がアルバイトを使って調査や工作を行っているケースは弊社HPに掲載していますが、レンタルオフィスだから調査、工作が出来ないではなく、選んだ会社が調査や工作をせずにお金を搾取しようとする会社なのか？が重要です。

そもそもレンタルオフィスはどんな時に使われるもの？

そもそも、レンタルオフィスは個人事業主が会社としての体裁を作る時に利用されるものです。 会社としての体裁を作る為にレンタルオフィスを借りなければならない会社という事でもあります。

レンタルオフィスで人員を確保出来るのか？

別れさせ屋と復縁屋は調査員や工作員を多数活用するサービスになるので、レンタルオフィスで人員をしっかりと確保出来るのか？という点を考えて頂く必要があります。

新入社員もリモートワーク？

レンタルオフィスを活用するという事は、オフィスでミーティングをする場所がありません。 人材を確保しても、常にリモートワークで指導する会社もありますが、個人情報を取り扱う別れさせ屋と復縁屋で、果たして本当にリモートワークだけで新入社員の指導が出来るのか？を考えて頂く必要があります。

レンタルオフィス＝調査、工作をしないにはなりません。

レンタルオフィスだから調査、工作をしないではありません。 一人で運営してる会社も一人で調査をするでしょうし、工作も一人で出来るならしている会社もあります。 成功する、しないは別として調査、工作をしない、にはなりません。

人員が少ないからレンタルオフィスで賄えます

レンタルオフィスは個人事業主の様な一人、もしくは二人で運営する会社なら十分な規模のスペースになります。 来社される事も殆どなく、必要な時に必要な時間使えるスペースを確保出来る場所なので、別れさせ屋と復縁屋のサービスとレンタルオフィスはマッチするのか？を考えて頂く必要があります。

人数が少なければレンタルオフィスはとても重宝されますが、人数が少ないという事は、調査や工作をする際の幅を効かせる事が出来ないという事でもあります。 対象者の動向に合わせて調査員や工作員を適時対応させなければならないサービスをする際に、ミーティングするスペースがなく、共通意識で案件を進めるか？を考えて頂く必要があります。

レンタルオフィスの会社の技術は？

レンタルオフィスの会社は、パソコンなどを使った業種であれば、リモートで技術指導が出来ますが、別れさせ屋と復縁屋はパソコンを使ってリモートで技術指導が出来るものではありません。 調査員や工作員は連携してチームとして稼働するので、リモートで連携をとる技術指導が出来るのか？を考えて頂く必要があります。

レンタルオフィスで賄えるような人数で運営してる会社なら問題ありませんが、通常は数人程度の人員で稼働して成功するものではないので、少人数で成功するような案件ならレンタルオフィスの会社であっても成功する見込みがあります。

レンタルオフィスの会社に依頼するのはどうなんですか？というご質問

レンタルオフィスの別れさせ屋と復縁屋だから依頼が失敗する、という事ではありません。 ｢レンタルオフィスの会社に依頼するのはどうなんですか？｣というご相談を頂く事がありますが、レンタルオフィスだから失敗する、悪質と判断するものではありません。

レンタルオフィスの会社から提案された工作方法をレンタルオフィスの会社が実行出来るのか？という点に注意しなければなりません。 提案された工作方法をレンタルオフィスの会社に在籍する人員の数が少なくて実行に移せなければ問題ですが、実行に移せて、その工作方法が成功率が高いと判断出来るならレンタルオフィスの会社に依頼してもなんら問題はありません。

何かあった時に連絡が取れなくなるのがレンタルオフィスの会社に依頼するリスク

レンタルオフィスの会社は誰か社内の人間が常駐してる訳ではありません。 緊急時の対応やアクシデントが起こり、連絡をどうしてもとりたくても誰もオフィスには関連会社の人がいないので、連絡が取れないというリスクがあります。

もしも、別れさせ屋と復縁屋とトラブルを起こした時にも連絡がとれないリスクは付き纏います。 もちろん、面談などをして直接話した結果、トラブルが起きそうにない、と信頼出来る会社に依頼するのが一番ですが、そこまで信頼に値しない会社がレンタルオフィスだった場合、依頼は控える必要があります。

レンタルオフィスの会社が悪質な訳ではありません。

別れさせ屋と復縁屋を選ぶ時に殆どの方が間違えてしまう選び方として、〇〇だから悪質な可能性がある、〇〇だから依頼してはいけない、という選ぶ時のルールをそもそも間違えている可能性がある人が少なくありません。

レンタルオフィスだから悪質な会社ではなく、レンタルオフィスの会社で働いている人が悪質な考えを持っているから悪質な会社になります。 レンタルオフィス＝悪質という考え方で会社選びをすれば、大きなオフィスや綺麗なオフィスの会社が優良な会社で、小さなオフィスの会社は悪質と考える事と変わりません。

大手や老舗が優良という考え方にも繋がりますが、近年の大手や老舗と呼ばれる別れさせ屋と復縁屋がテレビでとりあげられるような事件を起こした事も含めて選び方を検討し直した方がいいと言えます。

レンタルオフィスでの運営は経費削減で依頼者の為という訳ではありません。

レンタルオフィスを借りて運営してる別れさせ屋と復縁屋は、経費を削減して少しでも依頼料を安くする為にレンタルオフィスで運営してると説明する会社もあるようです。 この点はよく考えて頂きたいのですが、経費削減をして社員に指導するスペースを持たない事が本当に依頼者様の為になるのか？を考えて頂く必要があります。

本当に依頼者様の為に運営するなら、調査員や工作員の指導に力を入れ、少しでも成功させる確率を上げる事に金銭的な負担を自社で負ってでも運営するのが別れさせ屋と復縁屋になります。 賃貸物件とレンタルオフィスの賃料の差は何十万円も変わるものではありません。 数万円から十数万円程度の費用を出し渋り、依頼者様には数十万円から数百万円の費用を請求するのですから、レンタルオフィスでの運営は経費削減はしても依頼者様の為ではなく、運営側の別れさせ屋と復縁屋側の問題であり、成功率を上げる為の企業努力をせずに、コストを下げる企業努力をしている、と捉えられてもおかしく事はありません。